資格 一覧

日本の資格を一挙掲載!あなたにピッタリの資格選びを。

資格取得を目指す女性

資格が仕事に直結するような国家資格や、趣味や副業に活用できる民間資格まで。日本には非常にたくさんの資格があります。

自分自身のスキルアップのために。
就職や転職、ビジネスのために。
または趣味を思いっきり楽しむために。

当サイトでは日本の各種資格試験を一覧にしてまとめております。どんな資格試験があるのか調べるときや、資格選びに迷ったときなどに、ぜひご活用頂ければ幸いです。

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国家資格一覧(分野別) ⇒ 民間資格一覧はこちら
※合格率・競争率は平成22年度のものです。

公務員関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
国家公務員 総合職 日本の中央省庁(外務、財務、警察庁、総務省など)
警視庁警察官 警視庁 男性 12.2.倍
女性 13.5倍
教諭・養護教諭・助教諭 幼稚園、小学校、中学校、高等学校 ※東京都の場合
小学校 26.3%
中学校・高等学校 14.7%
気象予報士 気象庁、気象関連企業など 5%
司法書士 司法書士事務所等、独立開業 3.5%
行政書士 法律事務所、一般企業など 6.6%

建築・不動産関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
測量士 土木、建築、不動産系の各企業 12.6%(※平成24年度)
宅地建物取引主任者 不動産業 15.2%
1級土木施行管理技士 土木・建築業界 53.0%
一級建築士 建設系企業、建築事務所など 学科 15.1%
設計製図 41.8%
不動産鑑定士 不動産業界 9.4%
マンション管理士 不動産、建築業界 8.6%
土地家屋調査士 不動産、土木、建設系の各企業 8.3%

経営・税務・金融関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
公認会計士 監査法人、会計事務所など 8.0%
社会保険労務士 一般企業、社会保険労務士事務所等 8.6%
税理士 税理士事務所、会計事務所など 10.1%
弁理士 特許事務所等 8.3%
中小企業診断士 一般企業、コンサルタント会社 15.9%
通関士 運送業者、一般企業等 9.8%

情報処理・コンピュータ関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
基本情報技術者試験 IT系企業、一般企業 25.4%
ITパスポート 一般企業 51.1%
応用情報技術者 IT系企業 22.1%
情報セキュリティスペシャリスト IT系企業、大企業 13.7%
ネットワークスペシャリスト試験 通信インフラ企業、IT企業 14.4%
(2021年5月に確認))

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技術・技能関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
職業訓練指導員 公共職業能力開発施設など ※職種によって大きく異なる
技術士・技術士捕 建設会社、製造業、コンサルタント会社など 2次合計14.8%
エネルギー管理士 大口のエネルギー利用が必要な工場を保有する企業 20.1%(2016年度)
技能検定試験 検定試験により多岐に分かれる ※検定試験により異なる

工業・設備・危険物関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
電気主任技術者(第1種〜第3種) 電気事業所、各種製造業 第3種 7.2%
公害防止管理者 工場等 22.7%
危険物取扱者 化学工場、ガソリンスタンド、石油コンビナート等 合計 41.7%



自動車・船舶・航空関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
運転免許(第1種、第2種) 運送会社やタクシー、バス会社など
総合旅行業務取扱管理者 旅行会社の各営業所の管理者 37.1%
航空管制官 飛行機が安全に運行できるよう管理する 3.7%

医療・社会福祉関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
医師 病院、診療所等の医療施設 医学部卒業者 89.3%
薬剤師 病院や調剤薬局、ドラックストアなど 44.4%
介護福祉士 老人や障害者の日常の介護・指導を行う 48.3%

調理・美容・語学・スポーツ関連の代表的な国家資格> ⇒ 全資格一覧はこちら

資格名 主な勤務先 合格率(%)・競争率(倍)
調理師 飲食店、病院、寄宿舎、給食センターなど 東京 約60%
全国通訳案内士 ホテル、旅館、交通機関、レストランなど 言語によって異なる
中央競馬騎手 全国10ヶ所の中央競馬


転職希望の皆様へ!各種求人サイト一覧

インターネットが当たり前の存在となった日本では、業界別の求人サイトも多数公開されています。以下に業種別の求人サイトを一覧にしてまとめしたので、ご参考にして頂ければ幸いです。

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国家資格と民間資格の違い・特徴について

国家資格は法律によって定められた資格

資格の一般的な分類の仕方として「国家資格」と「民間資格」に大別できることは、多くの方がご存知だと思います。

まず、国家資格ですが、これは国や地方自治体、それに準じる機関が試験を行い認定する資格です。資格について定められている法律もあり、実施要項は官報で広告されます。認定機関としては、国の行政機関だけでなく、地方自治体、さらに国や地方自治体が指定する団体も含まれています。

そして、国家資格はその機能より、以下の3つの種類に分類できます。

 業務独占資格
資格を取得したものだけが、その業務を行えるものです。医師や薬剤師、弁護士、公認会計士などが該当します。

 名称独占資格
資格取得者のみがその名称を使用し、一定の信用を得られるものです。(資格がなくても仕事はできます。)調理師や技能士、中小企業診断士などが該当します。

 任用資格
試験に合格すれば、公務員になれる資格です。公務員になった後、仕事の必要性から取得する社会福祉主事、児童福祉士なども任用資格です。

民間資格は民間の団体や機関、企業が独自に認定する資格

法律規制の範囲外で、民間団体や機関、企業などが独自に試験を行い、認定するのが民間資格です。国家資格以外の資格は、民間資格と言うことができます。

試験を実施する団体は、一企業だ独占しているものもあれば、各業界内の企業が統一基準を設けて団体として実施しているものもあります。具体的な実施団体には、社団法人・財団法人などの公益法人や、商工会議所、民間学校など、多種多様です。

資格の難易度には大きなバラつきがあり、入門的な資格もあれば、一流の技術・能力が要求される高度な資格まであります。一般的に入門的な資格は転職や就職にあまり役に立たないことが多いです。しかし、業界内の各企業においてその能力を十分に認めさせることができる、高レベルかつ難関の民間資格もたくさんあります。